今回のコロナのワクチンは海外の国々ではどのような扱いかわからないが、日本国内では副作用が出た場合でも製造メーカーには責任を問わないという条件が付けられている。だからと言って粗悪品を製造するわけではないが、有責ではないために徹底的な調査を行うわけではないことを知っておく必要がある。そして、こういった薬品の開発製造は必ず海外勢が開発をし、日本製品は必ず太刀打ちできないことになっている。ひどい明らかな副作用や数年後に出てくるあやふやな副作用が少しでも少ないことを祈る**********************ファイザー、ワクチン接種後の死亡例を調査－因果関係の有無巡り（Bloomberg） - Yahoo!ニュース（ブルームバーグ）： ファイザーと米連邦保健当局は、同社とドイツのビオンテックが開発した新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ１９）ワクチンの１回目の接種を受けた医療従事者が16日後に死亡した事例を調査している。ファイザーの12日の発表文によると、今のところ死亡とワクチンの関連性を示唆する裏付けはない。死亡したのはフロリダ州在住の医師で、希少疾患である重度の血小板減少症を発症した。こ... 詳細を見る

開発期間と副作用のデータがまだまだ少ないコロナワクチンである。現状で摂取するべきかどうか？医師の中でも意見が分かれている。3分の1が接種希望だが、3分の1は接種したくない。そして3分の１は日和見である。専門家でも意見が分かれているのであるから一般の方々にとっては悩ましい選択となるだろう。副作用の考え方は、接種しなかった場合の重症化率、死亡率、後遺症が接種した場合に比べて明らかに少ないときが推奨されるケースだろう。*****************************コロナワクチン「3つの副反応」リスクに免疫学の第一人者が警鐘（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース新型コロナウイルス対策の切り札とされるワクチン。英米など海外では接種も始まった。特集『総予測2021』（全79回）の＃61では、免疫学の第一人者である宮坂昌之氏が、新型コロナワクチンはどこまで期待していいのか、心すべきは何なのかを語る。（ダイヤモンド編集部　小栗正嗣） 【この記事の画像を見る】 「週刊ダイヤモンド」2020年12月26日・2021年1月2日合併号の第1特集を基に再編集。肩書や数値など情報は原則... 詳細を見る

コロナを恐れて観光客が来ないために経済的な困窮になってしまった国がパラオだ。この国を救うために国民にワクチンを打ち、安心して観光に来てもらおうとする政策のようだ。しかし、パラオにはコロナ患者がいないのだ。おかしな話である。国境でコロナ患者をストップして国内に持ち込ませないのが本来だろうに、国民をワクチンの実験台にしているのも同様の動きをしている。こうして世界中がなし崩し的にワクチンを接種し、海外渡航の際には接種証明が必要になるとの報道も出てきている。コモンパスというアプリケーションをスマホに入れないといけないらしい。中国では国民はすべてヘルスなんとかというアプリケーションをスマホに入れて、健康度を管理しているらしい。それによって赤信号から青信号までのランク付けがされており、出入りできる場所が制限されている。同様に経済的な信用スコアもスマホで表示されており、金融において信頼できる人間かどうかが一目でわかるというものだ。それによってローンが通る取らないがきまるという。そんな社会に使づいているのは間違いない。**************************新型コロナ感染者「ゼロ」なのに…... 詳細を見る

2020/2021シーズンのインフルエンザ患者数は去年どと比べて大幅に減少しそうである。直近までの第36周から第50週までの比較をすると去年までの5年間の平均患者数が約9万人である。そして今シーズンは383人である。およそ0.5％と圧倒的に少数の患者数である。勿論コロナ対策で感染者数が低下したのだろうし、コロナが流行することでインフルエンザウイルスの感染が起こらないウイルス交代が起きたのかもしれない。逆に言えばこれだけの感染対策を行っても日に日に感染が増えるコロナを世間が恐れていることも根拠がないとは言えない部分がある。それは致死率が今のところ約１％前後、これは各国共通の致死率である。するとインフルエンザのように2000万人感染して1万人が死亡する0.05％の致死率ではなく、2000万人が感染して20万人が死亡する１％の致死率は恐怖の対象となるのも当然という気がする。ただし、現状のような異常な感染予防策を講じれば死亡者数はかなり低いもの事実である。このウイルスが本当に中国共産党の生物兵器だとしたらこれほど恐ろしいことはない。コロナウイルスは単なる風邪である論もいまだにある事は理解できる... 詳細を見る

コロナで減収する医療機関はおおい。2割程度の減収は当たり前で、小児科や耳鼻科は4割以上の減収と言う声も聞こえてくる。コロナ診療をするとその減収を補えると言う事で補助金を出すと言っていたが、実際にふたを開けてみると厳しい条件を付けていて、ほとんどの医療機関にとっては風評被害がでてもメリットはない内容だった。減収の医療機関にコロナを診療させるという発想は良かったが、詐欺のような良い条件で釣って実際は補助金を出さないではだれも継続しないだろう。医療機関に危険な診療をさせるのだから、それなりのインセンテイブをつけてやらせるのは当たり前だ。それが出来なければボランテイア、もしくは廃業の危険を冒してまでも犠牲精神を求めるのだから誰もしない。行政は少し考えてほしいものだ。********************************開業医３割が「閉院」検討　コロナで減収影響か　兵庫県保険医協が実態調査（神戸新聞NEXT） - Yahoo!ニュース開業医３割が「閉院」検討　コロナで減収影響か　兵庫県保険医協が実態調査12/25(金) 7:30配信 神戸新聞ＮＥＸＴ　兵庫県保険医協会（神戸市中央... 詳細を見る