政治経済

バイデンと中国共産党と日本

政治にかかわらない人間はいない。医師も同じであり、医師の倫理と政治は深く関連する。人権無視の中国をなぜ国連は支持しているのか?ウイグル人権問題をなぜ国連は取り上げず、中国の方針を支持するのか?日本も同様である。なぜ中国に媚を売るのか?中国に媚を売って一部の政治家や財界人たちは潤うだろうが、一般日本国民は苛烈な税金の奪取と仕事のグローバル化の波に飲み込まれるだろう。それは一党独裁の中国と重なる***************************今必要なのは「中国共産党から国民を守る党」 (epochtimes.jp)日本では早速、バイデン当確による悪影響が出始めている。米国の対中強硬政策が緩和されることを見越して、日本の親中派が勢いづいている。中国を含む自由貿易協定RCEPへの加入や中国とのビジネスを目的とした往来の再開がそれを象徴している。今年の春節に来日した中国人旅行者に新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を持ち込まれて、今も感染者が再度急増している中、往来を再開するとは非常識極まりない。そもそも、中国におけるウイルスの発生源は現時点でも全く分かっていない。今、何よりも中国に... 詳細を見る

医療問題

コロナワクチン接種するべきか?副作用は?

ワクチン接種はそのメリットがデメリットを上回って初めて行うべきだろう。今回のRNAワクチンは通常の副作用監視期間5~10年に比べて圧倒的にデータが不足している。それでもワクチンを打たなければ公衆衛生上に不利益があるのかと言う検討がされていない。したがって私の考えではせいぜい任意接種であり決して強制接種はしてはいけない代物だと思っている。特に副作用で癌や神経疾患といった致死的または重い後遺症が残ることを承知の上での接種する人だけが任意で行うべきだろう。これは一種の人体実験だ。しかし、コロナが怖いと洗脳されている人々にとっては飛びつきたい案件となるのかもしれない。多くの心ある人たちが、自分の頭で考えて物事を判断できる人達がネット上でワクチンに疑問を呈している。私も疑問だらけであり、決して自分の家族には打たせたくないと思っている。***********************「本当に大丈夫?」米国でも意見が分かれる「新型コロナワクチン」の安全性(安部 かすみ) | マネー現代 | 講談社(5/5) (ismedia.jp) 一般のニューヨーカーたちの反応は?筆者もニューヨークの周囲... 詳細を見る

医療問題

コロナワクチン待望論について

コロナコロナで毎日患者が怖い怖いと言ってきます。コロナの致死率を見れば怖いとは思えないのだが、致死率1%は怖いのだろうか?100人中1人が死亡するとして、その一人は免役が弱っているか、基礎疾患があって虚弱な状態であるか、もともと呼吸慢性疾患があるかであろう。それに該当するなら怖いかもしれない。ワクチン接種の副作用も結構怖いものがあるのだが、どっちの確率が高いのだろうか?総合的に検討して怖がってみてはどうだろうか?無知こそが怖いものである。**************************「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない(週刊現代) | 現代ビジネス | 講談社(1/6) (ismedia.jp)各国首脳や製薬大手が繰り広げる「ワクチン狂騒曲」は最終章に入った。だが、そのワクチンが大きなリスクを抱えていることをご存知だろうか。知らないままでは、取り返しのつかないことになる。発売中の『週刊現代』が特集する。有効率もわからない「いまの新型コロナウイルスのワクチンについて、開発のスピードやそもそもの有効性など、いくつかの点で私は大きなリスクを感じています。現時点では、自分の家... 詳細を見る

医療問題

新型コロナは怖くない論

新型コロナが怖い怖いで日本中、いや世界中が大騒ぎしている。本当に日本人を死に至らしめているのは癌であったり、心臓疾患だ。データを見ればわかるはずだし、データをもとにテレビ報道していればこのようなパニック的な大騒ぎは起こらないと思う。そう思っていたら心ある医師たちが声明文を発表したので掲載する。***************************新型のコロナ感染症予防対策についての共同宣言 | WeRise厚生労働省は、自粛の必要性について、その科学的根拠を示すべきである。 また、新型コロナウイルスの存在を示す根拠となる科学論文を示すべきである。武田邦彦・吉野敏明・大橋眞・矢作直樹・藤井聡・内海聡WeRise提言序文コロナパンデミックによって、世界はニューノーマルへと転換し、私たちが今まで親しんできた常識が根本から塗り替えられようとしています。一方でコロナウイルスについての正しい知識や情報が全国⺠レベルで共有されていると言い難い現実が、各自治体や行政による対策のばらつきを生み出しており、教育現場から福祉高齢者施設、飲食店、コンサート業界に至るまで、あらゆる業種... 詳細を見る