副作用が非常に強く多くの若い女性が社会復帰できない程度の副作用に悩んでいます。点滴研究会の活動の一つに子宮頸がんワクチンの副作用を軽減するにはビタミンＣ点滴やマイヤーズ点滴を使うということがあります。

しかし、ワクチンは製薬メーカーの利益追求の思惑が大きく関連するものであり表立って批判することには勇気がいります。医師の中にも製薬メーカーが出してきたデータをまるっきり信用して背景を考えない人も沢山おり、真実は闇の中です。ただ言えることは数少ないといえども副作用で社会復帰できない患者さんが実在するという事実は重いと言えます。

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http://www.jiji.com/jc/zc?k=201509/2015091700697&g=soc

副作用疑い、１割未回復＝子宮頸がんワクチン、勧奨中止維持－厚労省

子宮頸（けい）がんワクチンを接種した女性から全身の痛みなどの訴えが相次いでいる問題で、厚生労働省は１７日、副作用の疑いが報告された接種者のうち１７３９人を追跡調査したところ、約１割に当たる１８６人が未回復だったことを明らかにした。検討会に同日報告した。 　検討会は調査結果について議論したが、接種時の痛みや不安をきっかけに症状が表れる「心身の反応」「機能性身体症状」とする従来の見解を維持。一方、訴えを受けて中止している接種勧奨は、引き続き控えると決めた。今後、ワクチンを打っていない女性に同様の症状が出ているかなどを調べ、症状がワクチンの成分によるものかを検証する。 　厚労省によると、ワクチンが発売された２００９年から１４年１１月までに約３３８万人が接種した。メーカーか医師から副作用の疑いが報告されたのは、０．０８％に当たる２５８４人だった。 　主に医師を対象に追跡調査を試みたところ、１７３９人の状態が判明。うち１５５０人は回復したか、通院が必要ない状態に改善していたが、１８６人は頭痛や倦怠（けんたい）感、筋力低下などの症状が回復していなかった。　 　厚労省は１３年６月に接種勧奨を中止。検討会は１４年１月の会議で、広範な痛みか運動障害を訴えている１７６人を検討し「心身の反応」と判断した。しかし患者団体などから調査が不十分との批判が上がり、追跡調査を行っていた。 　検討会は、被害を訴えている人への救済拡大を要求。厚労省は、法律に基づく定期接種となる前に接種を受け、被害が認定された人に対し、定期接種と同水準の医療費を支給することなどを決めた。 ◇子宮頸がんワクチンをめぐる動き 【２００９年】 １２月　英グラクソ・スミスクライン社製ワクチン「サーバリックス」の国内販売開始 【２０１０年】 １１月　ワクチン接種への公費助成開始 【２０１１年】 　８月　米ＭＳＤ社製ワクチン「ガーダシル」の国内販売開始 【２０１３年】 　４月　定期接種の対象となり、小学６年～高校１年の女子に接種の努力義務が課される 　６月　厚生労働省の専門部会が接種勧奨の一時中止を決定 【２０１４年】 　１月　専門部会が「接種後の痛みは心身の反応が原因」との見解まとめる 　８月　厚労省が副作用報告の収集強化 【２０１５年】 　９月　副作用報告があった接種者の１割が未回復との追跡調査結果を厚労省が公表 （2015/09/17-22:54）2015/09/17-22:54