低炭水化物ダイエットの問題
と題する記事があったので転載する。その意味するところは

1、炭水化物さえ制限すれば、肉三昧、食べ三昧は間違っている

2、糖尿病患者に対して長期間の安全性が不明である

ということらしい。

学会らしい慎重で、かつ世間の流行に警鐘を鳴らす論調だと思う。

1に関しては、マスコミで売れたいばかりに喧伝されているので、私も反対だ。正しい食生活が良いのであって、何を食べてもいいとか、肉三昧はおかしいだろう。

2に関しては、これからデータが出てくるだろうが、今のところ(と言っても、アロキンスダイエットからだと2000年からもう13年経つのである程度は問題ないダイエット法だと言えるのではないだろうか。

 

ちなみに、最近はケトジェニックダイエットといって限りなく糖質制限をするダイエット法が最も効果的だという研究もあった。

 

極端ではいけないだろうが、野菜中心で魚と少量の全粒穀物を食べる食事法が健康増進、管理には良いとおもう。またいろんな疾患の治療法としても有効な食事だろう。

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炭水化物のみ極端に制限、現時点で薦めず-糖尿病食事療法で学会が提言

医療介護CBニュース 3月18日(月)22時33分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130318-00000004-cbn-soci

 日本糖尿病学会は18日、糖尿病の食事療法に関する提言を発表した。この中で、同学会は糖尿病治療における体重の適正化のための食事療法について「総エネルギー摂取量の制限を最優先する」とし、これを制限しないまま炭水化物のみを極端に制限した食事療法は「現時点では薦められない」とした。

 糖尿病の食事療法における炭水化物の摂取制限をめぐっては、その有効性について賛否が分かれているが、同学会は長期的な食事療法としての安全性などの面で「これを担保するエビデンスが不足している」とした。

 同学会によると、英国糖尿病学会の2011年のガイドラインでは、炭水化物制限を支持する報告があることを認める一方で、長期的な効果や安全性のエビデンスがないことを注意喚起している。また、米国糖尿病学会の今年のstatementでは、2年間までの短期間では肥満者の減量に有効であるかもしれないとする一方で、最適の栄養素摂取比率は病態によって異なるとし、この比率にかかわらず「総エネルギー摂取量の適正化を優先すべき」としているという。

 このほか、提言では炭水化物の摂取量についても、欧米の研究の対象者と日本人とでは肥満度が異なることから、「いまだ十分なエビデンスが揃っているとは言えない」とした上で、同学会が積極的に調査・研究の対象とすべき課題に位置付けている。【津川一馬】

「炭水化物抜けば食べ放題」ダイエットに待った 糖尿病学会「現時点では、勧められない」

J-CASTニュース 3月19日(火)18時0分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130319-00000004-jct-soci

 「腹いっぱい食べて楽々痩せる」といったうたい文句で人気を博している「低炭水化物ダイエット」に、日本糖尿病学会が「待った」をかけた。

 糖尿病の治療としてはさまざまな証拠が不十分で、むしろ悪影響の出るタイプの患者もいるという。同学会では「ご自分で判断なさらず、主治医や専門医の指導を受けてほしい」と呼びかけている。

■総エネルギー摂取量の制限が最優先

 低炭水化物ダイエットとは、食事のうちご飯やパンなどの炭水化物を減らすことで、減量するダイエット方法の一種だ。「低糖質」「糖質制限」とも呼ばれていて、体重を適正にするための「食事療法」として、糖尿病の治療の一環に取り入れられている場合がある。

 一部では「腹いっぱい食べて楽々痩せる」「酒呑み、肉三昧でも一生太らない食べ方」などとうたう医師もおり、「糖質制限ダイエットで何の苦もなく糖尿病に勝った!」などと、書籍やテレビなどでさかんに喧伝されていた。「とにかく炭水化物の摂取さえしなければ、好きなものをいくら食べてもいい」という手軽な印象が、多くの人の関心を引いたようだ。

 これに対して、日本糖尿病学会は2013年3月18日、糖尿病に限った話としつつ、こうした「総エネルギー摂取量を制限せずに、炭水化物のみを極端に制限して減量しようとする」食事制限に、警鐘を鳴らす提言を発表した。

  「体重の適正化を図るためには、運動療法とともに積極的な食事療法を指導すべきであり、総エネルギー摂取量の制限を最優先とする。その本来の効果のみならず、長期的な食事療法としての遵守性や安全性など重要な点についてこれを担保するエビデンスが不足しており、現時点では薦められない」

 つまり、「糖質制限」は減量効果はおろか、長期間続けられるかどうか、あるいは他の問題を引き起こすリスクはないかといった点についても、現時点では、証拠(エビデンス)が揃っていないということだ。